BEC Written Communication 対策①
Written CommunicationがBECに集約され、それまでMCだけで合格し易かったBECが日本人にとっては非常に厄介な科目になった。
英語を読むことはできるが、書くのは滅法苦手。
短時間に考えをまとめ、英文を書き上げる。
普段から英語を書いていないとしんどい作業だ。
配点は、MCが85%、WCが15%。
苦手意識もあり、どう勉強していいかも分からないため、配点比率が低いものはついつい後回しにしてしまっていた。
MCをしっかりやれば、なんとか合格できるんではないか?
そんな気持ちでBECに取り組んでいた。
すると・・・
73点、74点、74点・・・と、あと少し、あと1点で連続不合格になってしまった。
なんとかしなければRegがExpireしてしまう・・・
これでお尻に火がつきました。
それまでの勉強法といえば、AbitusのBEC対策論点シートをただひたすら覚えるだけだった。これは非常に苦痛だった。
山をはっていましたが、当たらない当たらない。覚えたことがまったく試験にでない。そして、結果は散々。
それでもMCが結構できていたのでなんとかなるかな、と淡い期待は抱いていたが。
次回、それからどうやって乗り越えたかを記載します。
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BEC Written Communication 対策まとめ
合格者パーティに参加しました。
先日Abitus主催の合格者パーティがあったので参加してきました。
私自身興味があったのが、合格者の友達を作り今後の情報交換をする、というものだったのですが、なんとか初期目的を達せられそうです。
また、合格者にインタヴューして合格までの期間とどんな勉強をしたのかを何人かから聞いてきました。
合格までの最短の人は勉強開始から約一年二ヶ月程度で合格。多かったのは2年半から3年半での合格。ということで私はかなり遅くかかった部類でした。
一日の勉強時間は、平日で3時間、土日は7〜8時間していた人が早くに合格してるようでした。
結局は、合格までの勉強時間はみんなそんなに変わらず、どれだけの期間をかけてその勉強時間を確保するのか、の違いのような気がした。
ただ、合格までに時間がかかると、諦めるという選択をする人が多いようで、早めに合格することを勧めているみたいだ。
同じ期に入った人たちの何%が合格したんだろう?すごい気になるが明かしてもらえそうにはなかった。
資格の総コスト
米国公認会計士U.S.CPA資格を取るまでの総コストはいかほどか?
受験をはじめる人にとっては切実な問題であるコストをざっくり見てみよう。
- 受験予備校の授業料 30万〜50万円
- 追加単位取得費用 2万〜15万円
- 学歴評価審査料 1万円程度
- 直前講座受講費用 5万〜15万円
- 受験費用(日本で1回1科目5万円) 20万〜50万円
- 海外で受ける場合は渡航費用 20万〜100万円
支払い総額はざっと100万〜200万円ぐらいかな?
ただ、イニシャルよりも大事なものはランニングコスト。
勉強時間はおよそ1500時間。
自分の時間単価次第だが、5000円と見積もると、約750万円。
総額はざっと900万〜1000万円程度かな?
どちらにしろ浪費する時間なのであれば、勉強に費やして価値が生まれることになるのかもしれない。
資格を取って得られる価値と、費やす時間とコストをしっかり把握したうえで、この資格を目指すか否かを検討してもらいたい。
忘れ物に注意!
米国公認会計士U.S.CPAの試験は、日本で受験できるようになりましたが、数回日本で受験するなかで、毎回必ず出くわしたのが忘れ物があって受験できない人。
東京近郊に住んでいるなど、試験会場に近い人ならなんとかなるかもしれないが、受験のために宿泊している人も多いはず。受験できずに帰るのは、悲しすぎます。頑張りと受験料、そして受験会場までの費用がすべて無駄に。
受験生が最も忘れがちなのは、パスポート。
身分証明書として必ず求められ、忘れると受験させてもらえません。
また、NTSという受験票も必要。
ただ、これはEメールで送られてくるので、スマホを持っている人であれば、コンビニで印刷できるのでなんとかなります。
パスポートだけは、如何ともしがたいので忘れずに。
以前は、アメリカ本土やハワイ、グアムで受験していたので、パスポートを忘れるということはほぼなかったと思われますが、国内受験では、気をつけないと有効期限が過ぎているなんてこともあり得るかも。
受験会場に行く前には以下のものがあるかをチェック!
- パスポート
- NTS
- 試験直前に送られてくるメールに記載させているコンファメーション番号(メールを印刷すればOK)
- クレジットカード(これは念のため)
忘れ物には十分注意しましょう。
気合いが乗らないときの対処法
勉強を長く続けていると、どうしても気合いが乗らないことがある。
そんなときの対処法について書いてみる。
気合いが乗らない理由は、ココロの中に勉強以外の気がかりなこと、優先順位が高いものがあるからだ。
私生活が乱れたり、仕事が忙しくなったり。たとえば恋人と別れる、もめる、家族や友人が病に倒れるなど、また仕事が思うように運ばずストレスが溜まったりすると勉強どころじゃなくなる。
勉強することがストレス解消になるぐらいであれば苦労しないのだが、そんなことができる人は稀だろう。
そこで勉強がはかどらないときには、無理に机に向かわず、はかどらない理由を紙に書き出してみることをオススメします。
中途半端な気持ちで勉強に臨んでも、頭に入らないし、問題を解いていても誤答が多くなってますます嫌気がさしてくるものです。
まずは勉強以外の、ココロを揺さぶっているものが何かを把握し、それを解消することが先決です。
解消する方法があるのであれば、それを実行する。解消する方法はとくになく、時間だけが解決してくれるような重い問題の場合には、時間に身を委ねつつも、まったく勉強しない日が何日も続いてしまうと勉強の習慣を取り戻すのにさらに長い時間を要してしまいがちなので、10分だけでも勉強できる簡単な教材を用意しておくことをオススメします。
私の場合は、モレスキンに苦手ポイントをまとめていたので、ペラペラと眺めるだけの日も多くありました。
ただ、ペラペラとめくるだけなのですが、何回もそれを続けていると、不思議と記憶に残るもので、試験本番でも何点も救われました。
また気合いが乗らないときには、いつか気合いが戻るときに備えて、勉強計画を立てていました。
本気で試験に合格しようとココロに決めていたならば、いったん勉強に嫌気がさしても、いつかは勉強心に火がつくものです。そのときが来たら、何をどうする、というのをプランニングしておけば、迷うことなく勉強に挑めます。
私は、勉強にまつわるノートをモレスキンに統一していたので、苦手ポイントはもちろん、勉強計画も、気合いの入る言葉も夢も全部一冊に詰まっていました。
だからこのノートを開けば、なにを覚えなきゃいけないか、いつまでになにをすべきか、どうして勉強しているのかがすべてわかります。
合格したあとも、自分のバイブルです。
気合いが乗らないときのために、自分を奮い立たせるノートを作る。これが一番の方法なのかな。
米国公認会計士資格の活かし方②
今回は、一般企業における米国公認会計士資格の活かし方について。
日本ではなかなか見られないが、アメリカではCPAの活躍の場は主に企業内にある。
CEOやCFOのポジション、財務担当に経理担当、内部監査担当などさまざま。
CEOあたりには教養としてCPAを取得している人も多いようだ。
日本国内でも、米国基準を採用しているグローバル企業やアメリカに本社を持つ日本法人では、財務諸表作成や英文会計のニーズがありそうだ。
また、上場企業を中心に内部監査を強化する動きはあるので、内部監査担当としての活躍の場はあるだろう。なんせJSOX法はアメリカから持ち込んだものなので、米国公認会計士資格で勉強したことは活かせる。
といっても、どちらも資格の有無よりも、実務経験が問われるので、経験無しで資格のみを持っての転職は厳しいと思う。
実務経験がない場合は合理的に考えると、現在勤めている会社の中で活躍の場を探し出すのが一番だ。
名刺に肩書きを載せてパーソナルブランドを確立する。
社内の希望部署に異動願いを出してみる。
いままでの経験とこの資格を掛け合わせて、講演依頼を受けてみる、など。
一般企業でもポジションが上がると自然と予算管理や財務の知識は求められる。
どうお金を動かし、どう投資を回収するか、経験だけに頼るか、理論を学んだ上で臨むか。投資の判断や監査法人とのやりとりなど、資格が必須のわけではないが会計士としてのフィールドは大きい。
資格をいかに活かすか。
資格なんて持っているだけではなんの役にも立たない。ましてや、資格を取れば安泰なんてあり得ない。
でも、活かし様。
自分の強みにもう一本柱を立てる、という風に考えると資格の価値は広がる。
米国公認会計士資格の活かし方①
米国公認会計士U.S.CPAの資格の活かし方を考えてみます。
日本の公認会計士と言えば、一般的に監査法人に勤める人が多い。
監査というのは、企業が作成し公表する財務諸表が一般に認められた会計原則に従って作成されているかどうかについて意見を表明することです。
その会社の株を買おうとする人や、その会社にお金を貸そうとしている金融機関などの関係者にとって、財務諸表はその会社の通信簿。でも作っているのは経営者だから、ホントに正しく作成されているか証明する人が欲しい。
そこに、合理的に見て問題ないよ!とお墨付きを与えるのが監査です。
なので、しっかりと意見を表明するために、ちゃんと領収書などエビデンスはあるか、ちゃんと受発注は行われているか、ホントにその売上はあるか、資産はあるか、などを細かに確認していく。その確認したものがちゃんと財務諸表の形に現れているかをチェックするのが仕事。
日本の公認会計士の大半はこの監査業務に従事しています。
米国公認会計士ももちろんこういった業務がありますが、問題もあります。それは、ライセンスを発行した州内でしか営業できないことです。ワシントン州でとったらワシントン州で、アラスカ州でとったらアラスカ州で、という具合に。
そうです。日本では、監査業務において意見の表明はできないんです。
といっても、できないのは最後のサインだけなのでその前段については従事できます。
日本国内では、公認会計士制度が変わったこともあって、資格取得者が余りぎみ。なので、米国公認会計士の資格を持っていたとしても国内の監査法人に採用されるのは至難のワザかな。
どうしても監査がしたいというのであれば、思い切ってアメリカ国内の監査法人に勤めるのをオススメします。もしくは、アメリカと公認会計士の相互承認制度を持っている国で必要要件を満たして、その国で働くことかな?(日本では相互承認制度はありません)
次回は一般企業に勤める場合の資格の活かし方について。